床面積と断熱レベルによる推定熱負荷
この計算機は、床面積と断熱レベルをもとに建物の熱負荷を推定します。ヒートポンプの選定に役立つ実用的な目安として活用できます。計算には建築年代や断熱品質によって異なる単位熱需要係数（W/m²）を使用します。専門業者に相談する前に、まず大まかな数値を把握しましょう。
外皮からの貫流熱、換気・すきま風による熱、そして内部発熱を部位ごとに求めて合計します。貫流熱は「熱貫流率×面積×室内外温度差」、換気負荷は「換気量×空気の容積比熱×温度差」で計算します。
潜熱負荷は「風量(または換気量)×空気の密度×水の蒸発潜熱×室内外の絶対湿度差」で求めます。人体や厨房・浴室から発生する分は、1人あたりや機器あたりの水蒸気発生量を積み上げて加えます。
熱負荷とは、室内を目標の温度・湿度に保つために冷暖房設備が処理しなければならない熱量のことです。単位はWやkWで表し、暖房時は逃げる熱、冷房時は入ってくる熱と内部発熱の合計になります。
負荷率は「実際の負荷÷設備の定格能力(最大負荷)×100」で求める百分率です。値が低いほど、機器が能力を持て余した部分負荷運転をしていることを示します。
負荷容量は、算出した最大熱負荷に安全率(余裕率)を掛けて求め、そこから機器の定格能力を選定します。配管・ダクトの熱損失や立ち上がり時の余裕分を見込む点が、純粋な熱負荷計算との違いです。
負荷計算とは、建物や部屋ごとに必要な冷暖房能力(熱負荷)を数値で求める設計作業のことです。外皮性能、面積、方位、換気量、内部発熱、設計外気温などの条件から算出し、機器容量や配管サイズの決定に使います。
負荷量は、部位別の熱の出入りを足し合わせて求めます。壁・屋根・床・窓は「熱貫流率×面積×温度差」、換気・漏気は「風量×容積比熱×温度差」で計算し、これに日射取得と内部発熱を加減します。
潜熱負荷とは、空気中の水蒸気を除去または加湿するために必要な熱量のことです。人体の発汗や呼気、調理、入浴、外気の湿気などが原因で、温度変化に関わる顕熱負荷と合わせて全熱負荷になります。
簡易計算では、用途ごとの単位面積あたりの負荷原単位(W/㎡)に床面積を掛けて概算します。詳細計算に比べて誤差が大きいため、企画段階の概算や機器の目安確認に限って使うのが基本です。
建物の暖房システムを適切に設計するためには、熱負荷（ねつふか）の正確な計算が不可欠です。熱負荷とは、建物の室内温度を快適な水準に維持するために暖房システムが供給しなければならないエネルギー量のことです。当サイトの無料熱負荷計算ツールを使えば、住宅・オフィス・工場など、あらゆる建物に必要な暖房能力を簡単かつ正確に算出できます。
熱負荷はワット（W）またはキロワット（kW）で表され、建物の設計外気温度における最大の熱損失量を示します。この値が正確に求められることで、以下のメリットが得られます：
日本では地域によって気候条件が大きく異なります。北海道では最低気温が-20°Cを下回ることもある一方、東京では-5°C程度です。このような地域差を考慮した計算が求められます。
当ツールは専門家でなくても直感的に操作できるよう設計されています。以下の手順に従って入力してください。
まず、計算対象となる建物または部屋の床面積（㎡）と天井高を入力します。たとえば、延床面積120㎡、天井高2.4mの住宅の場合、室容積は288m³となり、換気による熱損失の計算基礎となります。
日本では、地域の気候特性に応じて設計外気温度が設定されています。札幌は約-15°C、仙台は-7°C、東京は-4°C、大阪は0°C、福岡は1°C、那覇は7°C程度が目安です。当ツールでは主要都市のデータがプリセットされており、地名を選ぶだけで自動的に入力されます。
外壁・屋根・床の熱貫流率（U値：W/m²K）または断熱材の種類と厚さを入力します。日本の「省エネ基準（平成28年基準）」では、地域区分ごとにUA値（外皮平均熱貫流率）の基準が定められています。たとえば、北海道（1地域）では UA ≤ 0.46 W/m²K、東京（6地域）では UA ≤ 0.87 W/m²K が求められます。
窓のサイズ、枚数、ガラスの種類（単板・複層・トリプルガラス）を入力します。トリプルガラスのU値は約0.7 W/m²Kですが、一般的な単板ガラスは約6.0 W/m²Kと大きな差があります。窓の断熱性は熱負荷に大きく影響するため、正確な入力が重要です。
計算ボタンを押すと、総熱負荷がkW単位で表示されます。たとえば、東京にある延床面積100㎡の省エネ基準適合住宅では、熱負荷はおよそ5〜8 kW程度になります。この数値を基に最適な暖房設備を選定できます。
延床面積130㎡、高断熱仕様（UA値0.28）、トリプルガラス、第一種換気システム搭載の新築住宅。計算された熱負荷は10〜14 kW程度です。空気熱源ヒートポンプ（エアコン暖房）や灯油ボイラーの選定指標となります。
専有面積70㎡、5階角部屋、複層ガラス、中断熱仕様。熱負荷は3〜5 kWと試算されます。エアコン1台（6畳〜10畳用）で対応可能です。
延床面積400㎡、旧省エネ基準相当の断熱性能を持つオフィスビル。熱負荷は40〜60 kWに達する可能性があり、セントラル空調システムやビルマルチエアコンの導入が検討されます。
日本における建物の熱負荷計算は、JIS A 2101（暖房負荷計算規格）や国土交通省が定める建築物省エネ法（省エネ基準）に基づいて行われます。ZEH補助金の申請やHEAT20（住宅の高断熱化技術開発委員会）基準への適合確認、BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）の評価においても熱負荷の把握が求められます。当ツールはこれらの規格に沿った計算手法を採用しています。
はい、一般の方にもご利用いただけます。基本的な建物情報を入力するだけで熱負荷の概算値が得られます。ただし、公的な確認申請や設計図書への記載が必要な場合は、有資格の設計者による正式な計算が必要です。
熱負荷（暖房負荷）は冬季に建物を暖めるために必要なエネルギーを求めるものです。一方、冷房負荷は夏季の冷房能力を決定するためのもので、日射熱・外気熱・内部発熱などを考慮します。本ツールは主に暖房負荷の計算に対応しています。
正確な情報を入力した場合、実際の値との誤差は10〜15%程度と想定されます。あくまでも計画段階での概算ツールとしてご活用ください。精密な設計計算には専門ソフトウェアの使用を推奨します。
はい、各部屋の熱負荷が算出されれば、床暖房パネルの面積や温水の供給温度を決定する際の基礎データとして活用できます。熱負荷（kW）を床面積で割ることで単位面積あたりの必要放熱量が得られ、パネル設計に役立ちます。
はい、窓の交換、外断熱の追加、増改築、換気システムの変更など、建物の熱性能に影響を与えるリフォームを行った場合は、再計算を強くお勧めします。暖房設備が新しい熱負荷に対してオーバースペックになっていないか、またはアンダースペックになっていないかを確認することが大切です。