発電量・自家消費・節約額を計算
このソーラー計算ツールは、システム出力・方位・年間消費量・蓄電池・電気代単価・売電単価から、太陽光発電の年間発電量、自家消費量、売電量、電気代節約、売電収入を試算します。1kWpあたり年間発電量は初期値1,150 kWhで、変更できます。設置費用は入力しないため、回収年数は「設置費用÷年間総メリット」で目安を出してください。
ご意見ありがとうございます。
1日の発電量は「システム容量×日射量×損失係数」で求められ、設置角度・方位・季節・天候によって大きく変わります。同じ5kWでも冬と夏、晴天と曇天では差が出るため、地域の日射量データを入れて計算すると確実です。
表示容量は「快晴時の基準条件でその出力が出る」という定格値なので、実際の1時間あたりの発電量は、その時の日射強度やパネル温度、パワコンの損失に応じて定格を下回るのが普通です。曇りや朝夕は、定格の数分の一まで落ちます。
1kWあたりの年間発電量は、その土地の年間日射量に損失係数を掛けて算出します。日射量は地域差が大きいため、全国一律の数値ではなく、設置地点のデータで計算する必要があります。
容量に1日の平均日射時間と損失係数を掛けると、1日の発電量が出ます。6kWでも屋根の向きが南か東西か、影がかかるかで結果は変わるので、条件を入力して試算するとよいでしょう。
売電単価が下がった現在は、「売って儲ける」より「買う電気を減らす」ことで元を取る形に変わっています。設置費用、自家消費率、電気料金単価、メンテナンス費を合わせて回収年数を計算すれば、採算が合うかどうかを判断できます。
日中に動く冷蔵庫、照明、テレビ、洗濯機、エアコンなど、一般家庭の昼間の消費はおおむね賄える規模です。ただし蓄電池がなければ夜間や雨天は系統から電気を買うことになるため、自家消費率は生活パターンによって変わります。
向いていないのは、屋根が狭い・北向き・影が多い、屋根の耐久年数が残り少ない、日中ほとんど電気を使わない、近く引っ越す予定がある、といった場合です。初期費用に加えてパワコン交換や点検の費用もかかるため、回収年数が屋根や住まいの寿命を超えるなら、見送るのも一つの判断です。
10kW以上は産業用（事業用）扱いとなり、FITの区分や売電単価、余剰か全量かの選択、設備の保守点検義務などが住宅用と異なります。自家消費を増やすと買電量が減る一方で余剰売電の収入は減るため、電気料金単価と売電単価を比べて配分を考えます。
日中の発電中であれば、エアコンは問題なく動かせます。ただし停電時は自立運転コンセントの出力上限があるため、エアコンのような大きな負荷は、蓄電池や特定負荷配線がないと使えないケースが多くあります。
太陽光発電を導入する前に、「どれくらい発電するのか」「そのうちどれだけを自宅で使えるのか」を知っておくことが大切です。この無料の太陽光発電計算ツールは、システム出力、1kWpあたり年間発電量、年間消費量、蓄電池容量、方位、電気代単価、売電単価の7項目から、それを試算します。専門知識は必要ありません。
このツールは設置費用を入力しないため、投資回収期間やROIは表示しません。おおよその回収年数は「設置費用 ÷ 年間総メリット」で求められます。
システム出力（kWp）を入力し、屋根の方位を選びます。1kWpあたり年間発電量（kWh/kWp）は初期値1,150 kWhで、日本の南向きで傾斜が適切な屋根のおおよその値です。地域によって異なるため、NEDOの日射量データベースやGlobal Solar Atlasで確認して入力し直してください。南東・南西は0.9倍、陸屋根は0.85倍、東・西は0.75倍で計算します。
検針票などから年間の電力消費量（kWh）を入力し、蓄電池の容量（kWh、なければ0）を入れます。蓄電池なしの場合、消費量3,000 kWhで発電量の30 %を自家消費すると仮定し、1,000 kWh増える（減る）ごとに1ポイント増やし（減らし）、上限は40 %です。蓄電池は1 kWhごとに5ポイント加算（最大30ポイント）、全体の上限は85 %で、消費量を超えることはありません。簡略化したモデルのため、消費量に比べて大きな蓄電池では自給率が100 %近くになることがありますが、実際にはまず届きません。
電気代単価と売電単価を1 kWhあたりで入力します。入力欄と金額の表示はユーロ（€）です。
年間4,000 kWhを使う家庭が、蓄電池なしで南向き5 kWpのシステムを設置し、年間発電量の初期値1,150 kWh/kWpのまま、電気代単価0.30 €/kWh、売電単価0.08 €/kWhを入力したとします。
計算結果は年間発電量5,750 kWh、自家消費量1,783 kWh（発電量の31 %）で、電気代節約は約535 €です。残りの3,968 kWhは売電され、売電収入は約317 €。年間総メリットは約852 €、系統から買う電気は2,218 kWh（約665 €）、自給率は45 %です。7 kWhの蓄電池を入れると自家消費量は3,508 kWh、年間総メリットは約1,232 €になります。
自家消費した電気は買わずに済むため、一般に売電単価より電気代単価のほうが高い現在は、自家消費を増やすほどメリットが大きくなります。主な方法は次のとおりです。
日中に電力を多く使う事業者は、住宅より自家消費率が高くなりやすくなります。このツールの自家消費モデルは住宅向けのため、そうした事業者では低めに出ます。最初の目安としてお使いください。
国や自治体の補助金、FIT制度などの条件は年度ごとに変わります。このツールには補助金の入力欄はありません。設置費用から補助金を差し引いてから年間総メリットで割ると、回収年数の目安になります。最新の条件は自治体や資源エネルギー庁の情報で確認してください。
はい、完全無料で、登録も不要です。
年間消費量を1kWpあたりの年間発電量で割ります。ツールの初期値（1,150 kWh/kWp）では、4,000 kWhに約3.5 kWpが必要です。ツールは入力した出力の発電量を示すもので、必要な容量やパネル枚数は計算しません。
蓄電池は自家消費率を高め、停電時の備えにもなりますが、費用がかかります。容量0と導入予定の容量で年間総メリットを比べると、その差がモデル上の蓄電池の効果です。価格と比べて判断してください。
このツールは設置費用を入力しないため、回収期間は表示しません。「設置費用 ÷ 年間総メリット」でおおよその年数を計算できます。
入力した1kWpあたり年間発電量（初期値1,150 kWh）、方位係数、簡略化した自家消費モデルによる目安です。影や損失、電気を使う時間帯は反映されないため、発電量の予測ではありません。