資産・積立額・生活費からFIREまでの年数を計算
今の資産・毎月の積立額・生活費から、FIRE（経済的自立・早期リタイア）に必要な資産額と達成までの年数を計算します。必要資産は4%ルールに基づき、年間支出の25倍として求めます。
年間支出を想定した資産の取り崩し率で割ると、必要な資産額が求められます。取り崩し率を低く見積もれば必要額は増え、支出を抑えれば目標額は下がります。
生活費の水準と年金受給までの期間次第で、支出が小さければ可能ですが、家族の生活費や住居費が大きい場合は不足しやすいです。公的年金が始まるまでの空白期間を資産だけで賄えるかを先に確認してください。
年間支出が資産の取り崩し率の範囲に収まっていれば可能性はあります。ただし医療費や住居の修繕、インフレなど将来の支出増を織り込んで判断する必要があります。
完全に働かない前提では厳しく、支出が非常に少ない場合や副収入がある場合に限られます。一部の労働収入を組み合わせるサイドFIREのほうが現実的です。
支出の一部を労働収入で賄うセミリタイアなら現実的な水準です。資産の取り崩しを最小限に抑え、年金受給開始までに必要な収入額を逆算しておくと判断しやすくなります。
一般的な生活費であれば、取り崩し率の範囲内に収まるため十分に検討できる水準です。運用の下落局面で取り崩し額を調整できるかが継続の鍵になります。
年金受給が近く、受給後は年金で生活費の大部分を賄えるため、その差額分を資産で補える見込みなら可能です。年金額の見込みと年間支出の差を確認してください。
年金受給までの期間が長いため、生活費が小さい単身世帯などを除くと資産のみでは不足しやすいです。支出の見直しか、部分的な就労の継続を前提にしたほうが安全です。
FIRE（Financial Independence, Retire Early）とは、資産運用によって経済的自立を達成し、好きなタイミングで仕事を辞める生き方です。近年、日本でも20〜40代を中心に注目を集めており、「会社に縛られない人生」を目指す人が増えています。FIREの核心にあるのが「4%ルール」——毎年の生活費の25倍の資産を築けば、年4%の取り崩しで資産が枯渇しないという考え方です。
たとえば年間の生活費が300万円なら、FIREに必要な資産額（FIREナンバー）は300万円 × 25 = 7,500万円です。この数字はトリニティ・スタジオの研究をもとにした統計的な目安であり、株式・債券に分散投資した場合に30年以上資産が持続する確率が非常に高いとされています。まずは自分のFIREナンバーを把握することが、計画の第一歩です。
simple-calculator.online のFIREカリキュレーターでは、現在の資産額・毎月の積立額・年間生活費・想定利回りを入力するだけで、FIREナンバーまでの到達年数と資産推移をグラフで確認できます。たとえば現在資産500万円、毎月10万円積立、年利5%を想定すると、7,500万円のFIREナンバーに約17年で到達する試算が出ます。
重要なのは、利回りの設定です。過去の全世界株式インデックスの平均リターンは年率5〜7%程度とされていますが、税引後・インフレ考慮後は4〜5%で見積もるのが現実的です。また、支出を月5万円削減するだけでFIRE到達が数年早まることも多く、「収入を増やす」だけでなく「支出を減らす」視点も欠かせません。
FIREには「完全FIRE」のほか、週数日だけ働く「サイドFIRE」や支出を極限まで削る「リーンFIRE」など複数の形があります。計算機でさまざまな数値を試しながら、自分のライフスタイルに合ったFIREの形を探してみましょう。
4%ルールはアメリカの株式・債券市場のデータに基づいています。日本でも全世界株式や米国インデックスへの投資が普及しているため、概ね参考にできますが、為替リスクや日本の物価・税制を考慮して3〜3.5%で取り崩す「保守的FIRE」を目標にする方も増えています。
年間の生活費に25をかけた金額が基本のFIREナンバーです。老後の年金受給を考慮する場合は、年金額分を生活費から差し引いて計算すると、必要資産額をより現実的に算出できます。住居費や医療費など固定費の変動も考慮しておくと安心です。
FIREまでの期間が10年以内であれば、積立額を増やす方が確実に効果的です。一方、20年以上の長期では複利効果が大きくなるため、利回りの差が最終資産額に数千万円単位で影響することがあります。計算機で両方のシナリオを比較してみることをおすすめします。